先物経済がわかれば本当の経済が見える / 落合莞爾

大蔵官僚と日銀エリートが土地本位制を推進した。

日本の土地と株式の時価は理論的に説明できない。
ヘッジ市場があれば資産バブルは起こらなかった。
終戦後、占領が終わったとき、先物取引を復活すべきだった。
日本人の能力をあまりにも低く評価していた。
官僚統制だけで社会が円滑に機能するわけがない。
資産をもちながらヘッジしないのは最大の投機だ。

オプション導入が遅れたのは大蔵・日銀のせい

オプション取引は大衆に利益を提供する。
日本人の先物アレルギー
オプションを理解しないまま株価指数取引を導入した不幸が原因。